車下取りのキャンセルとは、下取り業者との取引を白紙に戻すことである。
車下取りを行う際、新車ディーラーや中古車販売店と下取りの取引における契約を締結することになる。
しかし、契約締結後になって別の新車ディーラーや中古車販売店を利用したくなったり、買取専門店で売りたくなったり、友人が車を買いたいと言ってきたりするケースもありえないことではない。
その場合は車下取りの契約をキャンセルしなければならないが、そのためには最初に契約した新車ディーラーや中古車販売店にキャンセル手続きの対応をしてもらう必要がある。
結論からいえば…
- クーリングオフは基本的に「車の売買契約」には適用されない
- 契約を交わした段階ならキャンセルOK
慎重に行動すればトラブルは起こらないが、それでも下取りを使えば万が一の失敗も起こり得る。そのため、後悔せずに愛車を売り、満足いく新車購入ができる方法を知っておくのも一つの手だ。
トラブルなし・手続きスムーズ・高価買取
3つの満足が手に入る売却方法 |
方法 |
トラブルなし |
手続きスムーズ |
高価買取 |
ディーラー下取り |
○ |
△ |
× |
店舗買取 |
○ |
△ |
△ |
車一括査定 |
〇 |
〇 |
○ |
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基本的に車はクーリングオフ適用外
クーリングオフというのは一度買った商品の売買契約を解除し、相手の業者から返品・返金対応をしてもらえる制度である。
この制度を利用すると、基本的に購入代金の100%を返金してもらえるので、消費者が損をすることはない。
クーリングには「頭を冷やす」という意味がこめられており、勢いで買ってしまった商品が本当に必要かどうかをじっくり考えられる猶予期間を設けることがクーリングオフの目的である。
クーリングオフは消費者が行った大抵の商品・サービスの契約に適用される制度だが、実は基本的に「車の売買契約」には適用されない。
その根拠として、自動車公正取引協議会の公式ホームページの「消費者向け情報」のコンテンツの中のQ&Aがあげられる。(参照:自動車公正取引協議会「査定・契約」)
ここでは買取業者と結んだ車売却の契約をキャンセルできないかという質問に対して、「買取業者が応じなければ契約成立後はキャンセルできない」という旨の回答が述べられている。
クーリングオフは相手の業者がどう思おうが消費者から一方的に要求できる制度なので、この記述から車の売買契約にクーリングオフは適用できないことが明らかだ。
ただし、近年は車の売買契約にクーリングオフが適用できないことに対するクレームが増えていることを受けて、買取業者や消費者保護団体が消費者を守るためのルールを作ろうとする動きがみられる。
車の下取りを契約した後にキャンセルできる?
クーリングオフは一定期間内(8日間~20日間。契約内容によって異なる)であれば契約のキャンセルが行える制度だが、それが適用できない車下取りでは契約相手の新車ディーラー・中古車販売店がOKを出すタイミングでなければキャンセルできない。
そのため車の下取りを行う時は、保険のためにあらかじめキャンセルできるタイミングを頭に入れておいてから契約することを意識しよう。
売買の契約書を交わした段階ならキャンセルはOK
新車ディーラーや中古車販売店が自動車売買契約のキャンセル対応をしてくれるタイミングは「契約書を交わした段階」である。
これは言い換えれば「車両が手元にある状態」の時であればよく、契約してから数日以内であれば安全圏といっていいだろう。
契約書に印鑑を押すと契約の効力が発揮されてしまうので、キャンセルはできないようなイメージがあるが、意外と新車ディーラーや中古車販売店は柔軟に対応してくれる。
販売店としても顧客に気持ち良く取引してもらうことを重視しているので、契約書を交わしたからといってそれを盾に取るようなことはしないわけだ。
ただし、キャンセルを打診する時になぜ契約をキャンセルしたいのか?と販売店から聞かれることになるはずだが、その際に「他の業者の方が高く車を買ってくれるから」というようなことは言わない方がいいだろう。
販売店からすればライバル店に顧客を取られるわけなので、良い気分にはならないし、最悪キャンセルを断られる可能性がある。
そのため理由を述べるのであればライバル店の存在は出さずに「車を売ることを再検討しようと思ったから」、「お世話になっている友人・知人に車を売りたいから」といったものにするといいだろう。
車両を引き渡している場合はダメ
すでに販売店に下取車を引き渡しているタイミングでは契約をキャンセルしてくれないことが多い。なぜかというと、下取車を受け取った販売店はすぐにその車両の名義変更を行うからである。
実は下取りでの名義変更は車を下取りに出したユーザーから新しくその車を買ったユーザーに直接変わるのではなく、まず車を下取りに出したユーザーから下取りを行った販売店に名義が変わり、次にその販売店から新しいユーザーに名義が変わるという段階をふむ。
そのため、まだ新しいユーザーが現れていなかったとしても、販売店に納車した段階で車両の名義は下取りに出したユーザーのものでなくなっている可能性が高い。
名義変更が行われた後に契約をキャンセルするとなると、また販売店の名義から下取りに出したユーザーの名義に変えなくてはならないので、非常に面倒な手続きになる。
その面倒な手続きを行ってまでキャンセルに対応しようと思う販売店はそうそういないわけだ。
ちなみに販売店に下取車を引き渡すタイミングは「新しい車の納車と同時」か、あるいは「新しい車が納車される前」かの2パターンだ。
前者は車検が残っていてまだ走れる時、後者は車検が切れてもう走れない時に行われる。当然、後者の方が下取車の名義変更が早く行われるので、契約をキャンセルする時は注意が必要だ。
もし下取り車のキャンセルがNGだと言われた場合
下取り車を引き渡す前だったとしても確実にキャンセルできるわけではなく、販売店がキャンセルNGという可能性もある。
しかし、もしNGだといわれたとしてもそのまま諦めてしまうのではなく、対策を講じるようにしよう。対策次第では考え直してくれるはずだ。
たとえばどのような方法があるかというと、「違約金やキャンセル料を支払うことを了承する」、「キャンセルできないのであれば新車、または中古車の購入を検討し直す旨を伝える」というものがあげられる。
状況に合わせてどちらかの方法を選ぶか、あるいは両方の方法を使うようにしよう。
違約金やキャンセル料を支払うことを了承する
タダでキャンセルすることはNGでも違約金やキャンセル料を支払えば対応してくれる販売店も存在する。
もし契約書に違約金やキャンセル料についての記載があるのであれば、それに従えばいい。
ただし、下取り車を引き渡す前の段階で違約金やキャンセル料が発生することはほとんどない。というのも、下取り車をまだ引き渡していないのであれば、販売店側はやろうと思えば簡単にキャンセルできるからである。
また違約金やキャンセル料を支払わせてユーザーの心証を悪くすることを気にする販売店も多い。そのため、下取り車を引き渡す前の段階でキャンセルを断る販売店はお金以外の問題でNGにしている可能性がある。
キャンセルできないのであれば新車または中古車の購入を検討し直す旨を伝える
この方法は「違約金やキャンセル料を支払うことを了承する」ことよりも強力である。というのも、新車ディーラーや中古車販売店などの車販売店は車を売ることが最優先事項だからだ。
車が売れなければ下取り車を買い取ったところで大した意味はない(下取り取引において下取り車の買取・引き取りはおまけでしかない)。
それだけに販売店の営業マンは車を無事に売るためならある程度の要求は聞いてくれる可能性が高い。
ただし、これは営業マンの足元を見る方法となるので、実行すると営業マンとの信頼関係が崩れるおそれがある。これからも長く取引を続けていきたい店であれば避けた方がいいかもしれない。
車両を引き渡した後は99%キャンセルできない
車両を引き渡した後は「違約金やキャンセル料を支払うことを了承する」、「キャンセルできないのであれば新車、または中古車の購入を検討し直す旨を伝える」のどちら(あるいは両方)の方法を実行したとしてもほぼキャンセルできないことは理解しておく必要がある。
そのため、車両を引き渡した後にしつこくキャンセルできないかと食い下がるのは避けた方がいいだろう。わがままを言って折れてもらえる可能性がないわけではないが、厄介な顧客として警戒対象に入れられてしまうおそれがある。
万が一キャンセルできたとしても違約金やキャンセル料は支払わなくてはならない。支払わなければならない金額は下取り車の下取り額や販売店がどれだけ下取り車の販売手続きを進めているかなどによる。
すでに名義変更を終え、オークションに出品している場合はそれらに販売店が費やした手数料を支払う必要がある。
下取り車がすでにオークションで売れてしまっている場合はますます事態は深刻になり、違約金やキャンセル料の金額も上がる。
キャンセルをするなら早めの連絡が大切
車の売買契約締結後にキャンセルする場合はできるだけ早めに販売店に連絡することが大切だ。
連絡するのが早ければ早いほど販売店が下取り車の名義変更やオークション出品などの手続きを進めないうちにキャンセルできるので、対応がスムーズだし、請求される違約金やキャンセル料の金額も少なくなる。
キャンセルの連絡が遅くなると、販売店とのトラブルに発展しやすいのも問題だ。
独立行政法人の国民生活センターの報道発表資料によれば、自動車の売却におけるトラブルは増加傾向にある。そういったトラブルに遭わないためにも誠意ある行動を心がけよう。(参照:国民生活センター「増加する自動車の売却トラブル」)
また車の売買契約の扱いは利用する販売店の対応で変わるので、できるだけ優良の販売店を利用することも意識する必要がある。
優良の販売店であればたとえユーザーがキャンセルを申し出たとしてもそう邪険には扱わないはずだ。
無事キャンセルできた場合はその販売店よりも高額な査定をしてくれるところに売りたいものだが、もし売り先が決まっていないのであれば、車買取一括査定で探すといいだろう。
後悔しない車売買のためには『車一括査定サービス』がベスト
車の売買の手続きを進めていくなかで「やっぱり、これはやめたい」と気が変わる瞬間が訪れることは珍しくない。大きな金額が動く分、なるべく冷静になって一つ一つの選択を決めていきたい。
車の売却に関していえば、後悔が最も回避できるのが『車一括査定サービス』を使うことだ。
ネットを使った簡単な入力手続きを済ませれば、多数の買取業者のなかから、最高額の査定をつけてくれる業者が分かる仕組みとなっている。
車一括査定サービスは、たった一度きりの申し込みで、複数の買取店に査定依頼ができるネットサービスだ。
最大のメリットはこちらが何もせずとも査定額が吊り上げてくれるという点だ。
例えば、4社が競合した場合、各買取店は他の業者以上の買取額を提示しないと買取成立にはならない。よって業者間が自然に競合状態になるため、特に何もしなくても最低額がどんどん高くなるのだ。
- 確実に高価買取を実現させたい方
- 愛車のリアルな査定相場を知りたい方
- 時間と労力を費やしたくない方
- 交渉が面倒な方&苦手な方
このような方に欠かせないおすすめのサービスだ。
編集部おすすめ車一括査定『カーセンサー』
当サイト編集部が車一括査定サービスで最もおすすめしているのがリクルート社運営の「カーセンサー」。
なぜなら、ビッグモーターやアップル、カーセブンなどの大手買取店と提携し、買取業者数が1000社を超えているのはカーセンサーだけ。
同時査定依頼も30社と業界最多なので、最も査定額が高い業者を選ぶ幅が圧倒的に広がるのだ。
編集部所有の車を実際に査定したが、ディーラー下取りよりもなんと96万円も高い査定額が付いている。
他社の車一括査定もあるが、高価買取を目指すならカーセンサー以上のサービスは存在しない。編集部が太鼓判を押す一括査定サービスだ。
【2023年最新】車一括査定おすすめランキング《人気5社比較》
|
カーセンサー |
ユーカーパック |
ナビクル |
楽天Car車買取 |
ズバット |
運営会社 |
リクルート |
UcarPAC |
エイチーム |
楽天 |
ウェブクルー |
提携業者数 |
1,000社 |
5,000社 |
55社 |
2,000社 |
220社 |
同時査定依頼数 |
30社 |
? |
10社 |
? |
10社 |
業者選択 |
〇 |
× |
× |
× |
〇 |
入力の時間 |
約1分 |
約1分 |
約1分 |
約3分 |
約1分 |
利用料 |
無料 |
無料 |
無料 |
成約時
22,000円 |
無料 |
電話の多さ |
多い(メール可) |
1社のみ |
少ない(JADRI加盟) |
1社のみ |
多い |
上記の特徴と比較表を見ればある程度わかるが、これだけだとどのサービスを利用すべきか迷うはずだ。
そこで実際に当サイト編集部が車一括査定サービスを利用してみた。その結果も判断材料に加えたうえで、5つの一括査定サイトをランキング形式で紹介する。
1位:カーセンサー(※編集部一押し)
- 特徴1.同時査定依頼数30社は業界No.1
- 特徴2.競合会社が多いため高額査定率も圧倒的に高い
- 特徴3.電話営業は多いがメール&電話時間指定可能
前述したが、高価買取を狙うなら間違いなくカーセンサーがおすすめだ。提携業者は1,000社を超え、大手中古車買取業者はほぼ網羅している。また、同時に査定依頼できるのが30社で業界最多。
当然ながら競合する会社が多い分、高額査定が出やすい。人気や知名度だけでなく、当サイト編集部が実際に使用して成果も出ている。
現段階で車一括査定の中で最高のサービスだと自信をもっておすすめできる。迷ったらカーセンサーで間違いないだろう。
2位:ユーカーパック
- 特徴1.掲載買取業者は2,000社は圧倒的
- 特徴2.高額買取にも期待
- 特徴3.電話営業一切なし
- 特徴4.申し込みと同時に買取相場がわかる
オークション形式の車一括査定サイト「ユーカーパック」。掲載買取業者は1位のカーセンサーと比較すると約2倍の2,000社、当然ながら高額査定に期待できる。
大手買取店との提携はカーセンサーに劣るが、地域密着型の買取店との提携によって高額買取実績を増やしている。
本来、一括査定サービスは複数業者と売主本人が交渉するのが基本だ。しかし、ユーカーパックは売主の代わりにユーカーパックの担当者が交渉を全て代行してくれる。
編集部でも試したが、他のサービスとは比べものにならないぐらい手軽だった。交渉が苦手&面倒な方に最も適したサービスだ。
3位:ナビクル
- 特徴1.年間利用者数No.1
- 特徴2.わずか45秒で買取相場がわかる
- 特徴3.JADRIの審査を通過した優良業者のみ提携
中古車業界の流通を健全化を目的とした団代”JADRI”の審査に合格した業者しか提携しない「ナビクル(旧:かんたん車査定ガイド)」。
中古車業者を選定している分、業者数がそこまで多くないため、電話営業が少ないという特徴もある。年間利用者数が最も多く、その分高額買取実績も多数出ている信頼度No.1の一括査定サービスだ。
4位:楽天Car車買取(旧:楽天Carオークション)
- 特徴1.電話対応も査定も楽天1社のみ
- 特徴2.成約で楽天ポイントを獲得
楽天Car車買取(旧:楽天Carオークション)はオークション形式で、成約で楽天1,000ポイントがもらえる車査定サービス。
楽天Car車買取なら査定までの全ての工程を楽天の担当者が行うため、しつこい勧誘電話も一切なし。査定回数も1回のみ。
一括査定特有の営業電話が嫌な方、交渉が苦手な方でも勝手に査定額が吊り上がるのでおすすめだ。
5位:車査定比較(ズバット車買取)
- 特徴1.10年の実績と東証一部上場企業の安心感
- 特徴2.申込みと同時に買取相場がわかる
- 特徴3.査定業者を選定できる
車査定比較(ズバット車買取)は車買取業者として実績が長く、東証一部上場企業の運営という安心感があるサービスだ。
比べられる業者も多く、大手中古車買取業者との提携は7社と十分なスペックをもっている。また、運営実績が長いため、実績のある買取店との提携から高価買取にも期待できる。
申込みのフォームが利用者が迷わない簡易な仕組みになっていたり、申込みと同時に買取相場がわかるのも人気の理由だ。
【初心者向け】一括査定のデメリットをカバーした”ユーカーパック”
以上、編集部がおすすめする車一括査定を5つ紹介した。だが、肝心な一括査定のデメリットを解説していない。
一括査定サービスは中古車買取店同士が競合させるのが目的なので、必然的に買取店からの電話営業が多くなる。我先にと各社営業するために電話をかけてくるのは商売上仕方のないことである。
だが、利用者からしてもこの大量電話を懸念して利用を迷っている方も多い。しかし、高価買取を実現するなら一括査定サイト以上の方法は存在しない。
大量の電話を覚悟で、一括査定を利用しなくてはいけないが、一括査定サイトでもデメリットをほぼ解消したものが存在する。
それが「ユーカーパック」だ。
前述したが、ユーカーパックは担当者1名とのやりとりで査定から買取まで全てのやりとりが済むサービスだ。大量の営業電話は一切ない。
- 公式サイトから査定申込(概算の買取相場も表示)
- 担当者があなたの愛車を実地査定(出張査定可)
- 愛車を非公開オークションに出品し、2000社が競合
- 最高額を付けた業者を選んで車を売却する
あなたは何もしなくても、各買取業者の査定額をスマホから確認でき、競合する中古車買取店の相見積りをすべて同時に見ることが可能だ。
当サイト編集部でも実際に利用してみて、今までの一括査定サービスとは比較にならないほど手軽なサービスだと感じた。
ユーカーパックは、従来の一括査定サービスのデメリットである「交渉の手間」「一括査定後の大量の営業電話」を克服した上で高価買取が可能。よって初心者でも安心して利用できる非常に優れたサービスなのだ。
まとめ
車下取りの契約はキャンセルして白紙に戻せる場合がある。クーリングオフは適用外だが、販売店がOKといえば対応してくれる。
販売店がキャンセルに対応してくれるタイミングは主に下取り車を引き渡す前の段階である。
売買契約書を交わしただけであれば販売店としても手間がかかるわけではないので、簡単にキャンセルできることが多い。
一方、すでに下取り車を引き渡している場合はキャンセルが難しくなる。なぜなら販売店は下取り車が引き渡されるとすぐに名義変更やオークション出品などの中古車販売手続きをとるからだ。
そこで契約をキャンセルするということはそれらの手続きを無駄にし、また契約前の状態に車を戻さなければならないということなので、手間や費用の問題からほとんどの販売店は断る。
もちろん下取り車を引き渡す前の段階であっても販売店が確実にキャンセル対応してくれるとは限らない。
交渉テクニックとして違約金やキャンセル料を支払うことを了承したり、キャンセルできないのであれば新車・中古車の購入を検討し直す旨を伝えたりすれば対応してくれる可能性が高くなる。
いずれにせよ、車下取りの契約キャンセルの申し出はできるだけ早く販売店に連絡することが大切だ。